トップページ > よくあるご質問
お子さまの教育費は、必要になる時期がはっきりと予定できますので計画的な貯蓄が可能です。その時になって慌てることのないよう、なるべく早く始められることをお勧めします。また、学資保険・こども保険は貯蓄と違い、保険期間中に養育者に万一のことが起こっても学資を確保できるという利点がありますので、早めのご加入はその点からもご安心です。
はい。行っておりません。
もしも、保険の設計を希望されたり、ご加入を希望でしたら、お客様からお申し付け下さい。 当社から希望されない方に一方的な営業活動を行うようなことは一切いたしません。
お客様のお好きなときに、
リラックスして相談をお聞きし、それにキチンとお答えします。
それが当社の方針ですので、ご安心ください。
はい。 上記の質問でもお答えしましたように、約束もなく突然伺うような行為は、一切行っておりません。 商品説明やご加入をご希望のお客様へのみ、時間を活用していきますので、ご安心下さい。
当社へお越し頂ける方は、会社案内をご確認の上、京都の事務所へお越し下さい。
こちらからお伺いする場合は、お電話・メール等で事前にご連絡を取らせていただき、ご自宅へお伺いするか、近くの喫茶店等でのお打合せとなります。お気軽にご相談ください。
はい。当社では学資保険・こども保険以外の、保険のご相談にのることも可能です。
学資保険・こども保険とその他の保険のバランスを考えたお客様にふさわしいプランをご提示させて頂きます。
詳しくは、お気軽にお問い合わせ下さい。
最近の傾向では「乳幼児医療費」の対象年齢を延長する自治体が多くなっています。(例えば東京の練馬区では中学3年(15歳)まで医療費が助成されます。)
お住まいの行政区にもよりますが、今後同様な引き上げがあっても不思議ではありません。
そこで、学資準備の保険は貯蓄性を考慮し、医療保障は医療費助成が切れるタイミングで加入を考えてはどうでしょうか。
はい。大丈夫です。ただし基本的には以下の点で注意が必要です。
・保障型の学資準備プランであれば、学資を受け取る際に贈与税が発生します。
・終身保険を活用した貯蓄性を備えた学資準備プランであれば、被保険者はお孫様の生計維持者である父母の方を対象にするのが良いでしょう。しかし、こちらのプランであっても解約返戻金受取時には贈与税が発生します。
※本記載は、平成22年1月現在の税制に基づく一般的な取扱について記載しています。
税務上の取扱が税制改正などで変更となることがありますので、ご注意下さい。
また、個別の取扱等につきましては、所轄の税務署等にご相談下さい。
はい。大丈夫です。
貯蓄性を備えた学資準備プランでは通常、被保険者(保険の対象者)を世帯主に設定しますので、世帯主ご本人の健康状態に問題が無ければ、加入することが出来ます。